住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))
ここでは住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))のリロケーションサービスの特徴や口コミ・評判について紹介しています。
住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))のリロケーションサービスの特徴
引用元:「住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))」の公式HP http://7771.co.jp/
住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))は首都圏および関西エリアを中心に不動産賃貸・売買からトランクルームの管理まで幅広く行なっている不動産会社です。
特に転勤者向けのリロケーション留守宅管理では業界でもトップクラスの実績を持っており、バリエーション豊富できめ細やかなサービスが用意されています。
- 転貸借方式により家賃滞納リスクゼロ
- 転賃借契約システムを採用しているため、一括借り上げをしてダーウィンと物件オーナーが直接契約を結ぶ形式になっています。そのため家賃滞納があっても入居者がいる限り、無期限で賃料支払を保証してもらえます。
- ネット配信+独自ルートでの入居者募集
- 入居者募集に関しては業界トップの101サイトで配信され自社サイトも充実。さらに提携企業への物件紹介で囲い込みを行うため客付力が強くスピーディな成約が可能です。また法人契約比率が高いので入居者の質が良いのも特徴です。
- 帰任時の明渡しが柔軟かつスムーズ
- 都合に合わせて契約期間を選択できるので無駄がありません。また明渡保証があり、契約満了後に入居者が退去していない場合は賃料相当の損害金が支払われます。もし帰任が早まった場合でも低費用の物件の優先案内があるので安心です。敷金も礼金も仲介料もかかりません。事務手数料と原状回復をするための費用を支払うシステムになっているので、負担が少ないのがダーウィン特徴です。
- 入居者が帰任前に退居しても再募集できる
- 入居者が退居してから帰任までに少し期間が開いてしまっても安心です。住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))では、家を建て替えているなどの「短期間のみ契約したい入居者」を紹介してくれます。
- 3ヶ月前の解約申し出でもOK
- 解約を申し出は3ヶ月前からでも対応可能。急に帰任が決まり解約をしたい場合でも安心してお願いできます。
- 税理士、司法書士とも相談可能!
- 住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))専属の分かりやすいセミナーで税理士、司法書士と相談が可能。例えば相続や税金等、不動産関連のサービスを様々展開しているからこそ出来る連携サービス。
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その他のサービス
- 売却査定・不動産売買仲介
住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))では、売却を考えている不動産物件の査定について、不動産コンサルティング技能の登録者であり業界に20年以上勤めている専門の社員が責任を持って担当します。あらかじめ希望の金額を聞いてから詳細な査定に入るので安心です。
また、不動産を売りたい方と買いたい方の間に立って、知識の豊富なスタッフがヒアリングから物件の紹介、条件交渉、契約、そして引渡しまでを仲介します。
- マンション一棟管理
マンション一棟管理システムは、一定期間所有している建物について、空室の場合も借上にて家賃を保証します。入居者との契約や精算、管理、トラブル対応などもすべて行なってもらえるので安心。
- マンスリーマンションの運営
住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))では、マンスリーマンションの運営も行なっています。賃貸物件を探している方のために、快適な環境を提案します。
- トランクルームサービス
24時間出し入れ可能な、屋内型のトランクルームを用意しています。礼金・手数料・保証人なしで、初期費用を軽減。室内の温度設定も可能で、郵送契約にも対応しています。
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住まいの情報館(株式会社D2(旧:ダーウィンプラス))の口コミ・評判
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会社概要
会社名 |
株式会社 D2 |
所在地 |
【不動産事業本部】東京都港区東新橋1-9-2 汐留住友ビル |
設立 |
記載なし |
営業時間 |
10:00-19:00/定休日:毎週火曜・水曜日(店舗により変動) |
事業内容 |
リロケーション事業、賃貸│売買事業、その他事業(トランクルーム、銀座画廊、キッチンオブダーウィンなど) |
対応地域 |
関東・関西・その他は要問合せ |
リロケーション会社比較表
|
住まいの情報館 (株式会社D2) 旧:ダーウィンプラス |
東急住宅リース |
リロケーション
インターナショナル |
短期契約 |
〇 |
- |
〇 |
契約期間自由 |
〇 |
- |
〇 |
年間収支報告書 |
〇 |
- |
- |
家賃保証 |
〇 |
〇 |
〇 |
※3社は、家賃滞納保証と明け渡し保証と修繕費用負担に対応している会社を選定しています。(2021年5月時点の調査情報)
※年間収支報告書は確定申告に使う書類。賃貸収入がある場合は提出が必要です。